人の役に立つ仕事に就くことって難しそう。豊富な経験と資格が必要と思っていませんか。
実は、未経験・資格なしでも就職・転職が出来る「人の役に立つ仕事」もたくさんあるのです。
この記事では未経験・資格なしでも就くことができる、人の役に立つ仕事について解説していきます。加えて、独学でも資格取得が可能な人の役に立つ仕事、資格取得には指定された学校の卒業が必要な人の役に立つ仕事も紹介・解説します。
最後には仕事選びのポイントについても解説しているので、ぜひ参考にしてください。
人の役に立つ仕事にはどんなものがあるのか、自分の能力が活かせそうなものは何か、早速確認したい方は以下の項目をご覧ください。
＞＞【人の役に立つ仕事55選】資格なし・未経験OKの職種も
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人の役に立つ仕事とは
そもそもですが、世の中にある仕事全てが基本的には社会の役に立っています。
なぜなら、人の役に立たない仕事は持続性がありません。世にあって続く仕事とは人の役に立っている仕事であるといえます。
とはいえ、なるべくなら直接的に社会の役に立っていたり、人の役に立っている実感が強い仕事を知りたいと思うので、そういったものを中心に紹介していきます！
一般的に人の役に立つとされる職種が多い業界
一般的に「人の役に立つ」とされる仕事が多い業界について、解説します。
- 医療・介護
- 人々の健康と幸せを守る役割を果たすのが、医療・介護の現場です。
人の命や人生に関わることが多く、精神的負担も多い仕事ですが、その分、患者さんが回復した時などは患者さんや家族から感謝されます。
看護師やケアマネージャーなど資格保有者が多い業種ですが、無資格からチャレンジできる職業もあります。 - 教育
- 教育関係の仕事に就くと、未来ある子どもたちの成長に携われます。
勉強を教えるだけでなく、様々な考え方や生き方を示すことで、子どもの人生を豊かにします。また、人材を育てることで間接的に社会を良くすることにも関わっているのです。
また、求職者のキャリア相談に乗るアドバイザーなどの仕事も、教育関係の職種といえるでしょう。1人1人に寄り添い、よりよい未来が開けるようにサポートできます。 - 社会福祉
- 福祉関係の仕事に就くと、高齢者や障がい者の方が快適に過ごせるようにサポートできます。
本人だけでなく、家族の方への心身的なサポートが必要となります。大変ですが、やりがいを感じられる職業です。
【人の役に立つ仕事55選】資格なし・未経験OKの職種も
ここからは、人の役に立つ仕事を
・資格なし・未経験でも人の役に立てる仕事35選
・独学でも資格取得が可能：人の役に立つ要資格の仕事5選
・資格取得には指定された学校への通学が必要：人の役に立つ要資格の仕事15選
に分けて55個紹介します。
今すぐ転職活動したい、時間をかけて資格を取得したい、などご自身の状況に合わせ、合いそうな職種を見つけてみてください。
【資格なし・未経験でも人の役に立てる仕事35選】・身体介助や医療行為に関わらない介護職
・看護助手
・歯科助手
・医療事務・介護事務
・塾講師・家庭教師
・教員業務支援員・学習指導員
・保育補助
・企業のCSR部門のスタッフ
・秘書
・NPO・NGOスタッフ
・海外協力隊員（青年、シニア）
・キャリアアドバイザー
・ファイナンシャルプランナー
・パソコンインストラクター
・フィットネスクラブインストラクター
・ウェディングプランナー
・葬儀屋
・ホテルコンシェルジュ
・タクシーやバスの運転手
・料理人・パティシエ
・家事代行
・漁師
・農家
・電気工事士見習い
・配管工
・大工
・警備員
・ゴミ収集員
・清掃スタッフ
・通訳・翻訳
・ジャーナリスト
・消防士
・警察官（都道府県）
・自衛官
・地方議会議員
【独学でも資格取得が可能：人の役に立つ要資格の仕事5選】
・公認会計士
・行政書士
・社会保険労務士
・中小企業診断士
・気象予報士
【資格取得には指定された学校への通学が必要：人の役に立つ要資格の仕事15選】
・医師
・看護師
・薬剤師
・理学療法士
・弁護士
・教員
・保育士
・幼稚園教諭
・管理栄養士
・社会福祉士
・公認心理師
・図書館司書
・建築士
・養護教諭
・美容師
資格なし・未経験でも人の役に立てる仕事35選
まずは、未経験・資格なしでも就ける、人の役に立つ仕事について解説します。
身体介助や医療行為に関わらない介護職
要介護者の生活援助は、食事、着替え、入浴、排せつなどの身体介助（※）を伴わないため、資格がなくても行えます。例えば、老人ホームなどの施設で、要介護者の部屋の掃除や洗濯、食事の準備や片付けなどがあります。また、日用品などの買い物なども行う場合もあります。
要介護者が日常生活をスムーズに行えるようにサポートするやりがいのある仕事です。
また、身体介助を伴う業務でも、国家資格を取得している介護福祉士の指示の下であれば資格を持っていない人でも限定的に身体介助を行えます。
※身体介助：要介護者の身体に直接触れて行う介護行為
看護助手
看護助手は、病院などで看護師のサポートをする職種です。
病院のベッドシーツの交換や、患者さんの食事や入浴のお世話、車いすの介助などを行います。看護師ではないので、採血や点滴といった医療行為はできません。
看護助手として働くには資格は不要です。転職前に知識を身に着けたい、自信をつけたいという人は民間の資格「看護助手認定実務者」を取得するのもよいでしょう。試験は年に4回開催されます。在宅受験、受験料は5000円なので気軽にチャレンジできる点が魅力です。
歯科助手
歯科助手は、歯科医師や歯科衛生士のサポートをします。
歯科治療に使用する器具の準備や洗浄をしたり、バキュームで口腔内の唾液を吸い取ったり、印象材を練ったりします。また、カルテ整理などの事務作業や受付・会計業務も行います。
国家資格である歯科衛生士と違い、患者さんの口に直接触れたり、診療行為することはできません。
歯科医師や歯科衛生士と患者さんの間に立ち、リラックスして治療を受けられるようにコミュニケーションを取るのも歯科助手の役目の1つです。
医療事務・介護事務
医療事務は主に病院や診療所などの医療施設で、介護事務は老人ホームやデイサービスなどの介護施設で、保険請求、事務文書やカルテの作成・管理、電話対応などを行います。
患者さんや医療者や介護職、要介護者の家族と接する機会が多く、コミュニケーションスキルを使って、彼らの役に立つことができます。また、パソコン業務も多いので事務処理能力も活かせます。
医療事務・介護事務者として働くにあたって資格は必要ではありませんが、知識を持っていることを証明するのに役に立つ民間資格はいくつかあります。
塾講師・家庭教師
主に小学生から高校生の子どもに学校の授業の予習復習、入学試験対策を行う仕事です。
塾講師は塾の採用面接を受け仕事を始めます。家庭教師は派遣会社に登録したり、家庭教師検索サイトに登録して生徒を探します。
どちらも勉強を教えるだけでなく、生徒の保護者とコミュニケーションを取ったり、子どもに勉強の習慣を身に付けさせたり、進路相談に乗ったりとやりがいのある仕事です。
教員免許を活かして塾講師・家庭教師として働く人もいますが、教育の経験がなくても今までの人生や仕事の経験を活かし、子どもの成長に関われる仕事です。
教員業務支援員・学習指導員
教員業務支援員は学校教員の業務の内、採点業務や授業準備の補助など専門的な知識やスキルを必要としない業務を行います。
学習指導員は、少人数指導や習熟度別学習などにおいて、教員のサポートを行います。
どちらも教員免許は必要ありません。正職員ではなくパートでの採用がほとんどです。
業務が多岐に渡り日々忙しい学校教員のサポートをしながら、子どもたちと「先生以外の大人」という立場で触れ合える仕事です。
保育補助
保育士は、認可保育所や認可外保育施設、託児所などで、保育士をサポートする仕事です。
保育士は国家資格が必要ですが、保育補助は資格不要です。
保育士は担任を持つことがあるのに対し、保育補助は担任を持ちません。また行事の企画や準備などでは保育士のサポートに回ります。具体的には、子どもの見守り、食事の補助、おむつ交換、散歩の引率などを行います。子どもの保護者とやりとりをする場面もあります。
忙しい保育士のサポートをしつつ、子どもにも関われるやりがいのある仕事です。
保育補助は正社員ではなくパートでの採用がほとんどです。
以下の保育専門求人サービスは、無資格でも就ける保育の求人を掲載しています。
企業のCSR部門のスタッフ
CSRとはCorporate Social Responsibilityの頭文字で、企業が担う社会的責任を指します。
CSR担当者は、自社が利益の追求のみならず、地域社会などのステークホルダー（利害関係者）との対話を通jじ、持続可能な社会の発展に貢献する取り組みの戦略を立てます。
具体的には企業のノウハウや人材を地域に還元したり、環境に配慮した取り組みを行ったり、社会問題解決のために企業のリソースを使って活動を行います。
秘書
秘書は、担当上司が業務に専念できるよう様々な調整やサポートを行います。
具体的には、メールや電話の対応、スケジュール調整、来客対応、資料作成や文書管理などがあります。
会社のトップやそれに近い人たちをサポートする事が多く、会社の役に立っているという実感が得やすい職種です。
秘書として働くには、一般企業に就職して経験を積んでから秘書部門を希望する方法と、秘書のポジションの求人に直接応募する方法があります。
NPO・NGOスタッフ
国内外で、子ども支援、医療、災害支援、環境保護などの活動を行う非営利の職員です。
業務内容は、支援の現場での業務から、ファンドレイジング（寄付金集め）、広報および啓発活動、支援者データ管理や報告書作成などの事務作業、経理業務など多岐にわたります。
困っている人を助けたり、社会課題の解決に取り組んだりするので、人の役に立っている実感が得やすい職種です。
大きい組織では担当業務がはっきり割り振られますが、小さい組織だと複数の業務を掛け持ちする場合が多いです。
資格は必要ありませんが、団体の活動内容をよく理解している必要があります。また、非営利活動の経験がなくても他業界での経理、広報。資金集めなどの経験を活かせます。
NPO・NGOでの仕事について、詳しくはこちらの記事もご覧ください。
海外協力隊員（青年、シニア）
JICA（独立行政法人国際協力機構）によって、開発途上国に派遣されます。自分の持つ技術・知識・経験を生かし、現地の人々のためや地域の発展に貢献できる仕事です。
対象年齢は20歳から69歳。派遣先候補は99か国で、派遣期間は原則2年です。
資格は不要ですが、応募には英検3またはTOEIC330点以上が必要となります。他の言語でも日常会話程度以上の能力があれば応募可能です。英検3級は中学卒業程度の英語力があれば合格可能です。試験は年に3回開催されています。
選考通過後は、派遣前訓練が実施され、語学、異文化理解、現地での協力活動などについて学びます。帰国後も進路開拓支援などのサポートがあります。
国際協力に興味がある方は、この分野に特化した求人サイトで情報収集をするのがおすすめです。
キャリアアドバイザー
仕事を探している人に対するアドバイスやサポートを行います。主に転職エージェントに在籍し、そこに登録した求職者に、求人の紹介をしたり、キャリアの相談に乗ったり、履歴書作成・面接へのアドバイスをします。
求職者の悩みを解決するお手伝いをし、人生の大きな転機に関われます。働き手を必要としている場所に最適な人材を結び付ける仕事なので、社会貢献につながります。
キャリアアドバイザーになるには、転職エージェントに就職する方法が主流です。未経験の場合は、アシスタントのポジションへ応募する方が採用されやすいでしょう。
一方で「キャリアコンサルタント」という国家資格もあります。キャリアアドバイザーとキャリアコンサルタント、業務内容に大きな違いはありませんが、キャリアアドバイザーの多くは人材紹介会社で働くことが多く、キャリアコンサルタントは行政機関や民間企業、教育機関などより幅広い場所で活躍できます。
活躍する場所の選択肢を増やしたいと考える方や、キャリア相談における知識を体系的に学びたい方はキャリアコンサルタント資格の取得を検討してみるのもよいでしょう。
ファイナンシャルプランナー
お客様の、個人や家庭の将来設計や目標に対し、保険や投資など経済的な視点でアドバイスをするお金の専門家です。
保険会社を始めとした金融関係のサービスを提供している企業や、ファイナンシャル・プランニングのコンサルティングを専門に行っている会社で働くことが多いです。また独立して働いている人もいます。
無資格でも応募可能な場合が多いです。ただし知識量の証明のために、FP技能士の取得を目指すのもよいでしょう。また、営業職の経験はファイナンシャルプランナーとしての就職に有利になることが多いです。
パソコンインストラクター
パソコン教室や企業向けのセミナーなどでパソコンの使い方を指導する職種です。
民間のパソコン教室に在籍し働く場合が多いですが、経験を積んだあとは自分で教室を開いたりフリーランスの講師として活躍する人もいます。
受講者のスキルアップやキャリアアップの役に立てます。
フィットネスクラブインストラクター
スポーツジムやフィットネス教室で、利用者・参加者の健康増進や体力維持をサポートする仕事です。具体的には、スポーツジムでマシンの使い方を教えたり、利用者のエクササイズの計画を立てたり、ダンスやヨガのレッスンを行ったりもします。仕事の内容は採用されるポジションにより異なります。
多くの場合、スポーツジムやヨガスクール、スイミングスクールなどで働きます。
就職するのに資格は不要です。スポーツや健康福祉系の大学や専門学校で学んだ人は有利になることがあります。
利用者が健康で生き生きとした人生を送るお手伝いができます。
ウェディングプランナー
結婚式や披露宴を総合的にプランニングし、準備から当日までのマネジメントも行います。具体的には予算やこだわりなど、新郎新婦の希望をヒアリングし、適切なプランを提案。当日までに司会やカメラマンなどの人材に加え、ブーケやウェディングケーキなどの品物の手配も行います。
結婚式場、ホテル、ブライダルプロデュースの専門会社などに所属して働きます。
人生の節目の大きなイベントに関われる点がやりがいです。また、新郎新婦だけでなくご家族、ゲストに幸せな時間を提供できます。
葬儀屋
葬儀の段取りや進行、ご遺体の管理、遺族のサポートを行います。
葬儀会社に就職し、研修を受けながら働く場合がほとんどです。
家族の死に悲しむ間もなく葬儀を執り行う必要がある遺族を全面的にサポートする、やりがいのある仕事です。
ホテルコンシェルジュ
ホテルで、観光スポットの案内やチケットの手配、レストランの予約、病院の手配など宿泊客の様々なリクエストに応えるスタッフです。
ホテルのスタッフとして就職し、様々な部署を経験してから希望する人がコンシェルジュになる場合がほとんどです。また、規模が小さなホテルではコンシェルジュの専任ポジションがなく、フロントスタッフが兼任する場合が多いです。
その土地に慣れていないお客様や、その土地の言葉が分からないお客様の希望を叶える、やりがいのある仕事です。
タクシーやバスの運転手
タクシーやバスの運転手として就職するのに特別な資格は不要ですが、普通自動車免許（第一種免許）を持っていることが前提となります。
タクシーの運転手になるにはまずタクシー会社に就職します。お客様を乗せて運転するには二種免許が必要ですが、就職時に二種免許は必要ありません。入社後、タクシー会社がサポートしてくれます。また、関東圏で働く場合は、地理試験にも合格する必要がありますがこちらも同様に会社がサポートしてくれます。
バスの運転手になるにはバス会社に就職します。バスの運転手として働くのに必要な大型二種免許の取得は会社がサポートしてくれます。「養成制度」があるバス会社を探しましょう。
タクシーや路線バスの場合は、生活になくてはならないライフラインを提供しており多くの人の役に立ちます。また、ハイヤー（完全予約制のタクシー）や観光バスの場合は、お客様の希望する場所にスムーズかつ快適に移動する手段を提供できた際は、お客様に喜んでもらえます。
料理人・パティシエ
料理人になるには飲食店や、ホテルなど調理場のある施設などに就職します。パティシエは洋菓子店、レストランやカフェ、結婚式場やホテルなどで働きます。
経験がない場合は、正社員ではなくアルバイトでの採用が主です。アルバイトとして経験を積むと正社員に登用される場合があります。
雇われて働く場合、どちらも特別な資格は必要ありませんが、自分のお店を開業する場合は食品衛生責任者の取得が必須となります。
目でも舌でも楽しめる美味しいものを提供し、人を幸せにできる仕事です。
家事代行
家事代行は、個人宅に出向き、食事の準備や洗い物、掃除、洗濯、アイロンかけなどを行う職種です。
多くの場合は家事代行会社に登録し、そこから契約者の家に派遣されます。
特別な資格や職務経験は不要ですが、基本的な家事の能力は必要です。所属する家事代行サービス会社が研修を提供している場合もあります。
仕事や介護、子育てで家のことに手が回らない人たちが快適に生活できるようサポートする、やりがいのある仕事です。
漁師
漁師は、魚を獲る以外に、漁具の管理や漁業域の調査や観察も行います。また、陸地での処理や販売も仕事の一部です。
漁業関連の学校に通った経験がない場合や漁業者とつながりがない場合は、ハローワーク、漁連や漁協が出している漁業会社の求人に応募する方法が一般的です。
人々の生活に欠かせない食料を食卓に届ける、なくてはならない仕事です。また、漁業の持続可能性と環境への影響に対する意識が高まる中、漁師が担う資源の効果的な管理と保護の役割が注目されています。
農家
農家は、農産物や家畜の生産・管理の他に、それらの保存や出荷も行います。
農家になるには、最初から独立する方法もありますが、経験が何もない場合は農業法人への就職が現実的です。多くの場合はハローワークで求人情報を見つけられます。
特に資格は必要ありませんが、農業関連のトレーニングプログラムに参加したり、農業学校に通い、知識と経験を身に着けることも可能です。
人々の生活に欠かせない食料を食卓に届ける、なくてはならない仕事です。また、環境へ配慮した農業の実践を通じて、社会に貢献できます。
電気工事士見習い
電気設備の工事・取扱をするには、国家資格である電気工事士が必要ですが、電気工事士の補助をする場合は資格は不要です
電気工事士見習いは、電気工事士の指示に従い仕事のサポートを行ったり、ケーブルの引き込み、照明器具や電気機器の設置などをします。
電気工事士見習いになるには、求人サイトで未経験・無資格でもOKな企業に応募します。会社が資格取得の支援をしてくれる場合もあります。
ライフラインである電気設備の設置・保守点検は、人々の生活を守る大切な仕事です。
配管工
給水管や配水管、ガス管、空調設備、衛生設備などの組立や取り付け、パイプの切断及び加工、設備のメンテナンスを行います。
企業に雇われて働く分には資格は不要です。転職サイトやハローワークに掲載されている求人に応募します。
将来、キャリアアップを目指し任技術者と監理技術者になるには、管工事施工管理技士の取得が必要です。
ライフラインである上下水道や空調の設置・保守点検は、人々の生活を守る大切な仕事です。また、地球環境に配慮した新しいシステムの知識を習得し設置を促進することで、環境保護にも貢献できます。
大工
大工は木造建築物の新築・増築・リフォーム・修理などを行います。枠組みの組み立てから床や壁、屋根、そして時には家具の製作もします。
企業に雇われて働く分には資格は不要です。経験を積み、現場責任者を任されるようになると、特定の作業においては木造建築物の組立て等作業主任者などの資格が必要になる場合もあります。
大工になるには工務店やハウスメーカーの求人に応募するのが一般的です。
多くの人にとって人生の大きな買い物になる家づくりをお手伝いするやりがいのある仕事です。また空き家や古民家のリフォームなどを通して、持続可能な社会の実現や、環境問題の解決に貢献できます。
警備員
警備員は、施設やイベントなどのセキュリティを確保し、安全を維持します。巡回や監視、入退館者の管理、車や人の誘導、災害や犯罪など緊急事態への対応などを行います。
警備員になるのに特別な資格は不要です。警備会社の求人に応募します。
人々の安全を確保し、住民や施設・イベントの来訪者に安心感を提供する、重要な仕事です。
以下の警備専門求人サイトでは、様々なこだわり条件で警備スタッフの求人検索ができます。業界に精通したアドバイザーに無料で転職相談もできるので、まずは登録してみてはいかがでしょうか。
ゴミ収集
ゴミ収集員は、ゴミ集積所からゴミを収集し、リサイクル施設や処分場に運びます。
自治体の正規職員として働く方法と民間会社で働く方法があります。自治体の職員として働く場合は、公務員試験に合格する必要があります。最低限の学力を計る試験なので難しいものではありませんが、そもそもゴミ収集員の求人を行っている自治体の数が少ないです。
ゴミ収集員になるには特別な資格は不要ですが、自治体、企業によっては普通運転免許が必要な場合があります。
ゴミ収集員は社会において清潔で健康的な環境を維持する重要な職業です。また、リサイクルや廃棄物の適切な処理を通じて、環境への貢献できます。
清掃スタッフ
清掃スタッフは、オフィスビル、ホテル、商業施設などの建物や公園、道路、公共交通機関の清掃、および環境の維持をします。具体的には、掃除、施設内のゴミの収集や分別、また、簡単な設備メンテナンスや修理も行います。
清掃スタッフになるのに特別な資格は不要です。清掃員を派遣する専門の会社または商業施設や交通機関、ホテルの求人に応募します。
清潔で快適な環境を提供する大切な仕事です。また、多くの人が利用する場の清掃は感染症予防に寄与し、人々の健康を守ります。
通訳・翻訳
通訳業と翻訳業どちらも、異なる言語を話す人々の間の口頭及び文書でのコミュニケーションが円滑に行われるよう、語学力、知識、コミュニケーション能力を活かし、橋渡しをします。
通訳者は商談や会議、イベントなどで通訳サービスを提供します。翻訳者は実用文書や書籍、映画の翻訳サービスを提供します。
通訳者および翻訳者として働くために資格は特に必要ありませんが、一定の外国語の語学力および日本語力が必要です。また、実績のない初心者はほんやく検定やビジネス通訳検定など民間の検定を受けると実力の証明ができます。
またTOEFLや英検などの語学検定も役立ちます。さらに、語学力以外に、医療・特許・製造業など特定分野の知識を証明できる資格や経験も役立ちます。
通訳者・翻訳者になるには翻訳会社や通訳会社に就職する、またはそれらの会社のトライアルを受け通訳者・翻訳者として登録します。自分でスキル交換サイトに登録し、仕事を増やしていく方法もあります。
インターネットやソーシャルメディアにより国境を越えたビジネスが広がる現代において、人々が誤解のないようやりとりをお手伝いをする欠かせない仕事です。また、とりわけ正確な情報伝達が求められる法的および医療のサポートにおいては、不安のさなかにいる人たちをサポートし安心感を与える重要な仕事です。
ジャーナリスト
ジャーナリストは新聞や雑誌、テレビなど、あらゆるメディアに情報を報道記事として提供する職業です。記者、編集者、解説者などが含まれています。情報収集、取材、記事や原稿の執筆、メディア出演をします。
ジャーナリストになるにあたって資格は不要です。未経験の場合、新聞社や出版社、通信社、テレビ局やラジオ局に就職し、経験を積みます。入社時から報道部門への配属が約束されているわけではないので、配属希望を出しつつ社内であらゆる部門の経験を積みます。
他に、自分でホームページやポッドキャストを立ち上げてゼロから始める方法もあります。
政府や組織に対して監視の役割を果たし、不正や不法行為に光を当てる大切な仕事です。また、社会課題を周知し、人々の議論や行動を促進させることを通じ、社会貢献を果たします。
消防士
消防士は火災発生時の救助活動、火災の防止、災害対応などを担当する専門職です。火災に限らず交通事故や災害時にも被害者の救助活動や避難誘導をします。また、防火設備の点検も行います。
消防士になるのに資格は必要ありませんが、まずは各消防本部が実施する消防士採用試験に合格する必要があります。一次試験は筆記、二次試験は面接や体力検査が行われます。合格すると企業でいうところの研修を行う消防学校に入学し約半年間の訓練をうけます。
消防士採用試験の受験資格は消防本部ごとに異なりますが、高卒でも受験できる試験区分がある場合がほとんどです。
消防士は、人の命を助けたり、地域社会に安心感を提供する、人々の生活になくてはならない仕事です。
警察官（都道府県）
警察官は治安の確保、犯罪の防止と取り締まり、法の維持などの業務を行います。具体的には地域のパトロール、犯罪や事件の捜査、交通取り締まりなどに従事します。
警察官になるのに資格は必要ありませんが警察官採用試験に合格する必要があります。受験資格として、年齢制限や身体要件があります。内容は自治体ごとに異なります。、
警察官採用試験に合格すると全寮制の警察学校で訓練を受けます。大学卒の場合は6ヶ月間、それ以外の場合は10ヶ月間です。
警察官は、住民が安心して生活できるように地域の治安を守る、不可欠な存在です。
自衛官
自衛官は、陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊のいずれかに所属し、国の平和を守るため、領土・領海・領空を守る活動や災害時の捜索・救助、医療等の対応、海外での国際平和協力活動などを行います。
幹部候補生や医科・歯科幹部自衛官など特別なポジションに就くには学歴や資格などに制限がありますが、自衛隊一般曹候補生になるのに資格は必要ありません。自衛隊一般曹候補生とは、将来部隊の中核で活躍する非任期制隊員のことです。
自衛隊一般曹候補生になるには、自衛官採用試験に合格する必要があります。受験するには18歳以上33歳未満である必要があります。
自衛官は、国家の安全と平和を守る重要な役割を果たすだけでなく、国際的な平和維持活動に参加し、国際社会にも貢献しています。
地方議会議員
地方議会議員は、地方自治体の議会において、良い街づくりのために政策の立案や意見の提出、予算の審議などの活動を行います。また、市民の声を政策に反映するために、様々な場所に出向き地域の現状や要望を聴き取ります。
地方議員になるために特別な資格は必要ありませんが、選挙に出馬し、当選する必要があります。また、出馬する地域に3ヶ月以上住み、25歳以上である必要があります。
政治の経験は必ずしも必要ではありませんが、選挙で多くの票を得る必要があります。立候補する地域でのビジネスまたはボランティア活動など地域に根ざした何らかの活動を通した人脈づくりはプラスになるでしょう。
地方議会議員は、住民の声を代弁し地域の発展に寄与する、人々への影響力の大きい仕事です。
独学でも資格取得が可能：人の役に立つ要資格の仕事5選
次に、資格は必要ですが、資格の取得に4年制大学などへの長期の通学が不要、努力次第では独学でも取得できる、人の役に立つ仕事について解説します。
公認会計士
公認会計士は、会計や税務に関する専門的な知識を持ち、企業や組織の会計監査や財務アドバイスなどをします。具体的には、会計監査、財務報告、経営アドバイスなどを行います。
公認会計士になるには、まず国家試験である公認会計士試験に合格する必要があります。受験資格はなく、誰でも受験できます。合格率は約10%と言われています。2022年は7.7%でした。
資格取得に必要な学習時間は2500-3500時間程度と言われています。専門学校や予備校に通う、通信講座を受講する、テキストを購入して独学するなどの方法があります。
試験に合格したら、多くの場合は監査法人に就職します。国家試験に合格していれば就職はできますが、「公認会計士」をまだ名乗ることはできません。①業務補助等、②実務補習、③修了考査合格の3要件を満たす必要があります。就職先の業務に従事することで①を満たし、②を満たすために同時並行で実務補習所に3年間通い、3年目に修了考査を受けます。
合格後、日本公認会計士協会に名簿登録することで「公認会計士」となります。
監査法人で経験を積み、公認会計士となってから独立開業する人もいます。
公認会計士は、その専門的な知識とスキルで企業や組織の財務を管理し、法的かつ効果的な方法で事業をサポートします。また、企業に対して経営戦略のアドバイスを提供し企業の成長を支えるやりがいのある仕事です。
行政書士
行政書士は、法務に関する手続きや書類作成を行います。具体的には、行政機関や裁判所への書類提出をしたり、契約書や法的文書を作成をしたり、相続に関する手続きのサポートを行ったりします。
行政書士になるには国家試験の行政書士試験に合格する必要があります。受験資格はなく、誰でも受けられます。他に、公務員として行政事務を一定年数経験する方法、弁護士、弁理士、公認会計士、税理士のいずれかの資格を取得する方法もありますが、行政書士試験を受ける方法が最も一般的です。
行政書士試験の合格率は10-12%程度です。試験合格のために必要な勉強時間は800時間前後とされています。専門学校や予備校に通う、通信講座を受講する、テキストを購入して独学するなどの方法があります。
しかし、行政書士試験に合格しただけでは行政書士は名乗れません。日本行政書士会連合会の「行政書士名簿」、各都道府県の行政書士会に登録、所属する必要があります。都道府県により異なりますが、行政書士会の登録手数料は25,000円程度、入会金は20-25万円です。
行政書士になると多くの人は独立開業するか、法務事務所に就職します。
行政書士は法的な知識を活かし、一般の人々や事業者が抱える法的な問題を解決したり、適切な契約書の作成を通じて顧客を法的なリスクから守る、重要な業務を行っています。
独学が可能とは言え、プロの手を借りて早く効率的に資格取得をしたいと考える方も多いでしょう。以下の講座は「必要なものを必要なだけ」習得できるよう、最小限の講義で合格に必要な力を身に着けられるコースを提供しています。
社会保険労務士
社会保険労務士は企業や組織において法律に則り、適切に労働環境を管理する手続きを行います。具体的には、労働法に基づく雇用関連の問題やトラブルに対するアドバイスの提供、給与計算と社会保険手続きのサポート、労働契約書の作成、退職・解雇手続きなどに従事します。
社会保険労務士になるには、国家試験の社会保険労務士試験に合格する必要があります。受験するには「学歴」「実務経験」「その他の国家資格」のいずれかの要件1つを満たしている必要があります。
- 学歴：大学や短期大学または同等の高等教育を卒業している人
- 実務経験：社会保険労務士や弁護士の業務の補助に通算3年以上従事していた人など
- その他の国家資格：行政書士の資格や厚生労働大臣が認めた国家試験に合格した人など
社会保険労務士試験の合格率は6-7%と言われていますが、年度によって振れ幅が大きく2%の年も10%の年もあります。
試験合格のために必要な勉強時間は700-1000時間前後とされています。専門学校や予備校に通う、通信講座を受講する、テキストを購入して独学するなどの方法があります。難易度の高い試験ではありますが、知識が一定水準以上あれば絶対に不可能ということではありません。
しかし、社会保険労務士試験に合格しただけでは社会保険労務士は名乗れません。全国社会保険労務士会連合会の名簿へ登録する必要があります。
登録するには、2年以上の実務経験または全国社会保険労務士会連合会が実施する通信教育と面接講習が必要です。
就職先は社会保険労務士事務所、他士業の事務所、企業などです。社会保険労務士に登録後は独立開業も可能です。
社会保険労務士は法的な知識を活かし、企業や組織の法令順守のサポートをしたり、従業員の労働環境を改善したりしています。企業と従業員の健全な成長の役に立つことができます。
中小企業診断士
中小企業診断士は、中小企業の経営に関するアドバイスやコンサルティングを行います。具体的には、中小企業の経営診断、事業計画の策定、業績向上の提案、資金調達の支援などをする中小企業経営の専門家です。
中小企業診断士になるには、国家試験の中小企業診断士試験に合格する必要があります。試験は、学歴や年齢、経験関係なく、誰でも受けられます。
中小企業診断士1次試験と2次試験に合格すると、15日以上実務補習を受けるか、診断実務に従事します。その後、経済産業大臣に中小企業診断士として登録します。
なお、中小企業診断士養成課程の修了を2次試験合格に代えることも可能です。
中小企業診断士の就職先は、コンサルティング会社、士業の事務所、商工会議所や都道府県等中小企業支援センターなどがあります。
中小企業診断士試験の合格率は年度によって異なりますが、1次試験と2次試験を合わせると、だいたい4-8%です。
試験合格のために必要な勉強時間は800-1000時間前後とされています。専門学校や予備校に通う、通信講座を受講する、テキストを購入して独学するなどの方法があります。元々持っている知識により、独学合格の難易度は変わりますが、不可能ではありません。
中小企業診断士は、中小企業が健全かつ持続可能な経営を行うためにアドバイスを提供し、企業の業績向上や地域経済の発展に寄与します。
気象予報士
気象予報士は、気象データを分析して天気予報を作成する専門家です。具体的には、メディアなどで天気予報の発表、気象データの解析、災害予測などを行います。
気象予報士になるには国家試験の気象予報士試験に合格する必要があります。試験は、学歴や年齢、経験関係なく、誰でも受けられます。
気象予報士試験の合格率は4-6%ほどです。試験合格のために必要な勉強時間は800-1000時間前後とされています。化学や物理の知識の有無によって勉強時間が左右されます。
専門学校や予備校に通う、通信講座を受講する、テキストを購入して独学するなどの方法があります。非常に難易度の高い試験のため独学での合格はかなり厳しいですが、理系の知識の土台があれば、絶対に不可能というわけではありません。
試験合格後は気象庁に「気象予報士」として登録します。就職先は、気象庁、民間の気象予報会社、メディアなどがあります。
気象予報士は、人々が日常生活やビジネスにおいて計画を立てたり、悪天候から身を守ったりするのに貢献しています。また、近年は地球温暖化による異常気象の多発などで、防災面でも注目されています。
独学が可能とは言え、効率的に資格取得をしたいと考える方も多いでしょう。以下の講座はスキマ時間を使って効果的に試験勉強ができるコースを提供しています。
資格取得には指定された学校の卒業が必要：人の役に立つ要資格の仕事15選
最後に、養成学校などで指定の科目を修了した上で、資格試験を受け合格しなければ就けない仕事を紹介します。
医師
医師は、疾病やけがの診断、治療、予防などを行う医療の専門家です。具体的には、患者の診療を行い病状を診断したり、病気やけがの治療および手術を行ったり、疾病の予防や健康維持のためのアドバイスおよび予防接種を提供したりします。
医師になるには、医師国家試験に合格する必要があります。医師国家試験を受けるには、医学部や医科大学で6年間学び、卒業する必要があります。さらに試験合格後は、2年間の臨床研修（初期研修）を受けます。臨床研修のあとは、医局や市中病院で後期研修を行ったり、大学院に通いながら後期研修を行います。また、臨床以外に進む人もいます。
大半の人は病院やクリニックで臨床医として働きます。企業で産業医として働いたり、介護施設で働く人もいます。臨床医にならず、医療系企業や大学で研究者として働いたり、行政で医系技官として働いたり、保健所で公衆衛生医として働いたりする人もいます。さらに国際NGOなどに所属し、途上国で保健衛生や医療に関わる人もいます。
医師は、人々の健康や命を守る、社会に必要不可欠な仕事です。
看護師
看護師は、医療現場において医師の診察や治療のサポート、患者の医療・精神面のケアを行います。具体的には、医師の指示に基づいて薬の投与や処置、患者の健康状態のモニタリング、病棟患者の介助、手術の補助を行ったりします。
看護師になるには看護師国家試験に合格する必要があります。試験を受けるには、大学や3年制大学など看護師養成所を卒業している必要があります。
看護師の就職先は病院やクリニックの他に、介護施設や保育施設、企業の健康管理センターなどがあります。
医療現場で不可欠な存在である看護師は、患者の健康維持や回復、さらには精神面をサポートする重要な役割を果たしています。
薬剤師
薬剤師は薬の調剤や服薬指導、薬歴管理を行います。他にも疑義照会、医薬品の販売・管理および開発、薬に関する健康相談を行うこともあります。
薬剤師になるには、薬剤師国家試験に合格する必要があります。試験を受けるには、大学の薬学部か薬科大学に設置されている薬剤師養成課程を修了する必要があります。
薬剤師は、病院や薬局以外にもドラッグストアや製薬会社、行政機関で活躍できます。また、大学や企業で研究者になる人もいます。
薬の適切な使用方法や副作用の教育を通じ、患者に安心感を提供する薬剤師は、人々の生活になくてはならない存在です。
理学療法士
理学療法士は、病気や怪我などで身体が不自由になった人や身体機能が低下した高齢者などに、リハビリテーションを行います。運動の指導やマッサージ、電気刺激、温熱などを用いて、座る・立つ・歩くといった基本的動作能力の回復を促進したり、怪我をしない身体づくりを指導します。
理学療法士になるには、理学療法士の国家試験に合格する必要があります。試験を受けるには、大学や専門学校などの理学療法士養成施設に通い、必要な課程を修了する必要があります。
理学療法士の就職先は、病院、クリニック、介護施設の他に、障がい児施設やフィットネス施設やスポーツチームがあります。
運動療法を通じて患者の痛みの管理や運動能力の改善を行う理学療法士は、患者の日常生活の質の向上に大きく寄与しています。
弁護士
弁護士は、個人や法人のクライアントに対し、法的なアドバイスをしたり、訴訟代理人になったり、契約書など法的文書の作成を行ったりする法律の専門家です。
弁護士になるには、まず
- 法科大学院課程を修了（在学中でも、所定の単位を習得し、1年以内の修了見込みがある場合も含む）または
- 司法試験予備試験に合格
する必要があります。
その後、司法試験に合格したのち司法修習を1年間行います。司法修習では、裁判官・検察官・弁護士の仕事を実際に経験し、実務に必要な知識やスキルを習得します。修了後、司法修習生考試に合格すれば、晴れて弁護士として登録できます。
弁護士の多くは法律事務所で働くことが多いですが、企業の法務部門で雇用されたり、公証役場で働く人もいます。経験を積んだ後は独立開業する人もいます。
弁護士は、クライアントのリスク回避およびトラブル解決のためのアドバイスを提供し、権利や利益を守る、社会正義の実現に貢献できる仕事です。
教員
教員は、学校や教育機関で生徒や学生に対して、授業の実施、学校行事の企画および実施、また生徒や学生の成長のサポートをします。
教員になるには大学や短大で教員免許を取得し、教員採用試験に合格する必要があります。また、大学で教職課程を修了していない人でも「小学校教員資格認定試験」に合格することで小学校の教員採用試験を受けることができます。
教員は、生徒や学生に寄り添い、彼らが社会で必要なスキルや知識、心理的な安定を得るためのサポートを行います。未来の社会を支える若い世代の教育を通じて、社会全体の発展に貢献ができるやりがいのある仕事です。
保育士
保育士は乳児から小学校入学前の子どもの保育や、地域の子育て支援をします。具体的には食事や睡眠など子どもたちの基本的なケア、遊びや学習の促進、心理的サポート、保護者支援を行います。
保育士になるには保育士国家資格が必要です。保育士資格を取得するには2つの方法があります。
- 保育士養成学校（専門学校、短大・4年制大学）で所定の科目・課程を履修し卒業
- 保育士国家試験に合格
②の場合、大卒であれば誰でも試験を受けられます。専門学校卒の場合は、学校の種類や修業年限により資格の有無が変わります。高卒、中卒の場合は、児童福祉施設で所定の時間および年数の実務経験が必要です。
試験合格後、都道府県に保育士として登録し、就職先を探します。
就職先は、保育所、認定こども園が主ですが、乳児院、児童養護施設、母子生活支援施設、児童館などもあります。またベビーシッターに登録し、子どものいる家庭に派遣される働き方もあります。
保育士は、子どもの健やかな成長をサポートするとともに、保護者が安心して仕事や日常生活に取り組めるように助けます。子どもがいる家庭が安心して暮らせるよう支えているのです。
幼稚園教諭
幼稚園教諭は幼児期の子どもに教育活動や生活サポートを行います。具体的には、園の方針に沿った運動や音楽を始めとした芸術などの教育活動の実施とそのカリキュラムの作成、、子どもが基本的な生活習慣を身につけるサポート、イベントの企画実施などです。
幼稚園教諭になるには、国家資格である幼稚園教諭免許が必要です。一種免許状、二種免許状、専修免許状の3種類がありますが、どれも幼児教育の現場でできることは同じです。ただし、将来園長になるには専修免許状または一種免許状が必要になります。
幼稚園教諭免許の取得には、幼稚園教諭養成課程のある大学や短大、専門学校へ進学します。必要科目を履修すると、卒業と同時に幼稚園教諭免許状を取得できます。
就職先は幼稚園、こども園、幼児教室・児童福祉施設などがあります。
幼児期は基本的な学びや価値観が形成される時期です。幼稚園教諭はその基盤構築の手助けをしたり、子どもたちのコミュニケーション能力の発達をサポートし、社会に子どもたちを送り出す役割を果たしています。
管理栄養士
管理栄養士は、疾患を患っている人や高齢者、健康な大人や子どもに対して、栄養指導・栄養管理を行います。また、食品関連の企業に所属し、商品の栄養情報の管理や研究に従事することもあります。
管理栄養士になるには、管理栄養士の国家資格を取得する必要があります。受験するには、管理栄養士養成施設（4年制大学、短大、専門学校など）で指定された科目を全て履修し、卒業する必要があります。栄養士免許を取得し、所定の実務経験を積んだ人も受験資格があります。栄養士免許の取得には、栄養士養成学校を修了し、栄養士試験に合格する必要があります。
管理栄養士は、病院、介護施設、教育機関、または食品関連の企業で働く人が多いです。
食や栄養に関する専門知識を活用し、人々の健康を支える仕事です。
社会福祉士
社会福祉士は、高齢者や障がい者、ひとり親家庭など、さまざまな理由により日常生活に困難を抱える人の支援を行います。具体的には個別の相談に対し適切な公的支援や福祉サービスを探し出し、関係機関との連絡や調整を行い、解決策として提案します。
社会福祉士になるには、社会福祉士国家試験に合格する必要があります。受験資格を得るには12通りの方法があります。大まかに分けると以下4つです。
- 福祉系の大学・短大等で指定科目を履修し卒業（学校の種類によっては修了後実務経験が必要）
- 福祉系の大学・短大等で基礎科目を履修し卒業後、短期養成施設等で学ぶ（学校の種類によっては相談援助実務の経験が必要）
- 一般大学・短大等を卒業後、一般養成施設等で学ぶ （学校の種類によっては相談援助実務の経験が必要）
- 指定資格の実務を経験4年以上経験した上で、短期養成施設等で学ぶまたは相談援助実務を4年以上経験し、一般養成施設等で学ぶ
社会福祉士の就職先は、行政、医療機関、介護・福祉施設、教育機関などがあります。
社会の中で支援が必要な人々に対して、総合的かつ専門的なサポートを提供する社会福祉士は、人々の権利を守り、生活の向上や社会参加を支える重要な役割を果たしています。
公認心理師
公認心理師は、人々の心理的なサポートやカウンセリングを行う専門家です。具体的には、個人やグループに対して、悩みや問題に対する心理的なサポートやアドバイスを提供したり、学校や企業でメンタルヘルス教育を行ったり、クライアントの自己啓発支援を行ったりします。
公認心理師になるには、公認心理師国家試験に合格する必要があります。受験資格を得るには主に3通りの方法があります。
- 4年制の大学または専門学校で所定の科目を修了した後、大学院で所定の科目を修了する
- 4年制の大学または専門学校で所定の科目を修了した後、所定の施設で2年以上の実務経験を積む
- 海外の大学で心理に関する科目を修了した後、海外の大学院で心理に関する科目を修了する（文部科学大臣および厚生労働大臣の認定が必要）
公認心理師の就職先は、精神科などの医療分野、児童福祉施設などの福祉分野、学校や幼稚園などの教育分野の現場や、民間企業などがあります。 少年院や刑務所で受刑者のカウンセリングを行ったり、警察で犯罪被害者の心のケアを行う人もいます。
個人やコミュニティの心理的な健康をサポートし、心の不調和を解決する手助けを提供する公認心理師は、人々の生活の質を向上させる重要な役割を果たしています。
図書館司書
図書館司書は、図書館において図書資料の選択や発注、保管、貸出業務などを行います。具体的には、蔵書の整理や購入、貸し出し手続き、利用者への図書館の利用方法におけるアドバイスの提供、図書館でのイベントの企画などを行います。
図書館司書になるには国家資格である図書館司書を取得する必要があります。ただし、「司書」を名乗らず図書館で働く場合は資格は必要ありません。
資格は以下3つのいずれかの方法で取得できます。
- 大学（短大を含む）又は高等専門学校卒業後、司書講習を修了する
- 大学（短大を含む）で司書資格取得に必要な科目を履修し卒業する
- 3年以上司書補としての勤務経験者が司書講習を修了する
図書館司書の就職先は、自治体や教育機関、そして企業などの図書館です。
図書館司書は地域社会や人々に知識や学びの場を提供し、人々の豊かで文化的な生活を支える仕事です。
建築士
建築士は、法律にもとづいて、さまざまな建築物の設計や工事の監理をします。具体的には、顧客やプロジェクトの要件に基づき建築物の設計を行ったり、施工管理や予算管理を行います。
一級建築士と二級建築士、2種類の免許があります。一級建築士は、設計する建物に制限がありませんが、二級建築士は設計できる建物の規模に制限があり、主に住宅などの設計に携わります。
建築士になるには、建築士の国家試験に合格する必要があります。一級建築士試験を受けるには、以下のいずれかを満たしている必要があります。
- 大学、短期大学、高等専門学校、専修学校等において、国土交通大臣の指定する建築に関する科目を修めて卒業する
- 二級建築士資格を保持
- 建築設備士資格を保持
二級建築士の受験資格は以下のいずれかです。
- 所定の指定科目を履修して大学、専門学校・工業高校を卒業する
- 実務経験を7年以上有する
試験に合格し、免許が交付されると、建築士としての登録が必要になります。一級建築士の登録には一定の実務経験が必要です。実務経験の年数は卒業した学校の種類によって異なります。二級建築士の場合、学歴により実務経験が必要な場合と不要な場合があります。
建築士の就職先は、設計事務所、建設会社、官公庁などがあります。独立開業する人もいます。
建築士は、適切な設計や施工管理を通じ、安全な建物を提供します。また、持続可能な建築材の使用やエネルギー効率の高い設計で環境保護に貢献しています。
養護教諭
養護教諭は、学校で生徒や児童の健康管理や心理サポート、保健の指導を行います。具体的には、健康診断や予防接種などの健康管理活動の実施、突発的な病気や毛がの応急処置および医療機関との連携、生徒のカウンセリング、健康に関する講座の実施などです。
養護教諭になるには、養護教諭免許が必要です。免許には一種免許状、二種免許状、専修免許状があります。それぞれ以下の方法で取得します。
- 養護教諭一種免許状：4年制大学の養護教諭育成課程を修了し卒業する
- 養護教諭二種免許状：短大や大学の養護教諭育成課程を修了し卒業する
- 専修免許状：大学の 養護教諭養成学部で所定の単位を取得し、大学院を修了する
どの免許状でも職務上の差はありませんが、学びの期間が違うため、就職の際に給与などの待遇面に差がでる場合があります。
免許取得後、教員採用試験を受け、就職します。就職先は、公立及び私立の学校の他に、特別支援学校や学校医療センターなどがあります。
養護教諭は、心身共に大切な成長過程にある子どもたちの健康管理および心理サポートし、子どもたちの豊かな成長に貢献するやりがいのある仕事です。
美容師
美容師は、髪の毛のシャンプー、カット、カラーやパーマ、スタイリングの他に化粧等の美容施術を行います。髪の毛に限らず、ネイル、まつ毛エクステンション、着付けなどに対応する場合もあります。
美容師になるには国家資格である美容師免許を取得する必要があります。美容師免許試験を受けるには、厚生労働省が指定する美容師養成施設（美容専門学校）で所定の課程を修了しなければなりません。
就職先は、美容室の他に、結婚式場やヘアメイク事務所などがあります。
美容師は、髪型や髪質で悩んでいるお客さまに解決方法をアドバイスをしたり、新しい魅力を引き出したりし、人を笑顔にする仕事です。
人の役に立つ仕事を選ぶ際のポイント
人の役に立つ仕事を選ぶ際、考えておきたいポイントを3つ紹介します。
どんなふうに誰の役に立ちたいのかを考える
仕事選びの際は、「誰の」「どんなふうに」役に立ちたいのかを、明確にする必要があります。
対象は個人か団体か、どのように困っている人か、子どもか大人か。自分が何に興味を持っているのかを書き出してみましょう。
意外な職業が自分にマッチするかもしれませんよ。
人の役に立つ仕事は資格取得が必須ではない
人の役に立つ仕事は、必ずしも資格が必要なわけではありません。
資格を取って転職活動に活かす人も多いですが、難易度の低い資格の場合、転職の際に有利になるとは限りません。
また、資格なし・未経験の職業でも、異業種での経験や自分のスキルが活かせることもあります。自分がどんな職業に就きたいのか、資格や関連した経験がなくても活かせる能力はないかを考えてみましょう。
長期的に働ける職業かを検討する
仕事を選ぶ際は、自分のスキルや体力、企業や団体との相性、勤務形態を吟味して選ぶことが重要です。自分に合っていない職場を選ぶと、長期的に働くことが困難になるからです。
せっかく誰かの役に立つ仕事に就いたなら、自分が関わった方は最後までサポートしたいですよね。
気になる職場が自分に向いているかを知りたい場合、実際に働いている人と話す、見学する機会を持つといいでしょう。
人の役に立つ仕事に関してよくある疑問
人の役に立つ仕事に関して、よくある疑問に関して解説します。
女性にお勧めの仕事は？
職業は性別によって限定されるべきではない、というのが本来の考えです。しかし、女性の方が就きやすい職種というのは一定数存在します。
サービスを提供する対象が、女性や年齢の低い子どもが多い職種は、女性が求められることが多いです。
例えば保育関連や小学校低学年を対象とした塾講師・家庭教師といった仕事です。また、女性の方が家事経験が豊富な人が比較的多いため、家事代行の従事者は女性が多くなります。そのため、職場環境も女性が働きやすいように整備されている場合が多いです。
乳幼児育児中に専業主婦だった女性が、子の就学を機にパートやアルバイトへの復帰を希望する場合、育児経験を生かせる保育補助や、子どもが学校に行っている平日の昼間に働ける看護助手や医療事務がおすすめです。
やっぱり資格があった方がいい？
資格なしで応募できる求人であっても、資格を持っていることでマイナスになることはありません。あるに越したことはないのです。
多少時間が許すのであれば、学校に通わず比較的短期で取れる資格を取得を目指し、就職前に知識を身に着けるとよいでしょう。資格があると、求人に応募する際に、経験がなくともその分野の知識があること、熱意があることがアピールできます。
他に、学生時代のアルバイトやフリーターとして働いていた時の経験を生かして取得できる資格もあります。例えば調理師免許は、飲食店での調理経験が2年以上あれば筆記試験のみで取得可能です。調理師免許は、学校給食の調理の他、病院、介護施設、宿泊施設の調理の仕事で活かせます。
おわりに
人の役に立ちたい気持ちは、仕事をする上であなたを支えてくれる強い軸になります。
働いく中で辛いことや大きな壁にぶち当たった時、誰かのためになりたいという強い志のある人は乗り切れるからです。
本記事を参考にして、人の役に立ち、やりがいを感じて働き続けられる仕事を見つけてください。
